ブロックチェーンで「副作用手帳」

「ブロックチェーンで有害事象（副作用）があった薬剤の情報を保存し、患者さん本人がその情報を所持・管理すること。」

　 現在の日本において、診療情報は医療機関に属し管理されるものになっています。 おそらくある程度の年齢に達すると単一の医療機関しか受診したことがない方は稀であり、「複数の診療科への受診」「救急急性期の大型総合病院から亜急性期～慢性期を担当する中小規模の医療機関への転院やクリニックへの紹介」「転勤・転居による医療機関の移動」など様々な理由で複数の医療機関にカルテが作られ診療情報が作成されていく方がほとんどだと思います。 

　未来の診療情報管理の在り方について自律分散と自己責任という考え方から導かれる１つの選択肢として、患者さんひとりひとりが自分の診療情報を自分で所持・管理して必要と思った医療・保健・福祉の関係者に必要な範囲の情報を開示していくという方式も考えられます。 　これが本当によいのかは別として、おそらく上記のような方向に進むには法改正などを含む様々なハードルがあり、そのたびに議論も百出するものと思います。 

　ただ、これだけは患者さんが正確な情報を自身で所持し、かつ受診や関係をもつ医療・保健・福祉関係者に正確に伝わって欲しい診療情報として「過去に薬剤等（造影剤などの検査薬や心身に影響を及ぼす医療行為を含む。）　によって引き起こされた有害事象（副作用）の情報」があります。
　 ジェネリック薬品を含め多くの薬剤が溢れている今、患者さんが過去に有害事象（副作用）にて中止になった薬剤の正確な名称やどんな有害事象であったのかを医学的に正確に把握しそれを一生にわたり記憶しておくのは大変だと思います。 

　また、そういう情報は有害事象を確認した主治医や診療科では共有されても、他の診療科では確認しずらかったり、入院中の事象が退院後の外来診療の担い手に確実に伝わるのかについては診療録の管理の仕方に左右される場合も出てきます。（例えば情報が入院時の紙カルテと退院時要約にしかなかった場合、後年入院時の主治医が退職し、その後医療機関が電子カルテ化したときにその情報が電子データ上には引き継がれないなどの可能性があります。）
　 医療機関が変わってしまえばなおさらに情報が引き継がされない落とし穴の数は増えます。 

　現在のお薬手帳のように、自分の身に起こった有害事象やそれを引き起こした原因の薬剤や医療行為などが記録されたものを患者さんが所持しているのが患者さんご本人にもご本人にかかわる医療関係者にとってもメリットが大きいと思います。 

　こういった情報は場合により100年間前後必要とされる場合もありえるため、対改ざん性を含めその記録にはブロックチェーンを使用するメリットは大きいと考えます。dHealth（DHP)の細かな機能について私は明るくないので、dHealth（DHP)が他のブロックチェーンと比較しこういった機能を担うのがよいのかまでの判断はできません。 

　また当然個人情報保護の観点からの仕組みづくりも必要であり、その点まだ私の考えは机上の空論の域を出ないものと思います。 ただdHealth（DHP)による医療情報の集積と個人情報保護を遵守しながらその情報を利用した様々なプロジェクトが世界で認められていくとするならば、診療情報の個人（患者本人）管理というところにブロックチェーンが利用される世界の実現に一役買うことになるのではという期待をしています。