メンタルへするマネジメント検定Ⅱ種を目指して、覚えたこと、感じたことなどをアウトプットしていくことで、記憶の定着と自分の考えの整理をしていくために書いています。また、内容については間違いなど普通にあると思います。それに、この記事は公式テキスト第4版をもとにしているので、学習結果のアウトプットという性質上、その辺はご容赦ください。これを見て落ちても責任は取れませんので悪しからず。そして何も進まなかった前回はこちら。

試験概要

メンタルヘルスマネジメント検定Ⅱ種は、毎年春と秋に試験が行われています。試験の概要や受験要項、申込方法などは、本家本元の大阪商工会議所のサイトを確認してください。

ここで、すっごく重要なお知らせです。
何かというと、公式テキストに準拠して出題されると公式サイトの受験要項に書いてあったのですが、準拠っていうのはくせ者で問題は3点あると思っています。
まず、一般的にはどちらもありそうな答えの場合、公式テキストの記述を正解とするということ。これは自身の考えというより教科書的には…という日本教育の弊害（と私は思っていること）がもろ出ている部分。
もう2点は、同じようなことなのですが、公式テキストに記載されている統計情報などは最新もの（公表済みのもの）が正解とされ、また、試験実施年度の4月1日時点で成立している法令が正解とするということ。これは特に注意が必要です。つまり、公式テキストでは、「時間外・休日労働が1か月あたり"100時間"を超え」と書いてあっても、現行の法令が「時間外・休日労働が1か月あたり"80時間"を超え」に変更になっていれば、現行の法令が正解となるというなかなかヘビーな試験となっています。常に最新の情報をという気持ちは分かるのですが、それなら公式テキストもアップデートして欲しいものです。

目次

じらしているつもりはないのですが、全体像の把握から。

第1章　メンタルヘルケアの意義と管理監督者の役割　2~71
　１　労働者のストレスの現状
　２　法制面での意義
　３　企業にとっての意義
　４　メンタルヘルスケアの方針と計画
　５　管理監督者の役割
第2章　ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識　74～109
　１　ストレスの基礎知識
　２　メンタルヘルスの基礎知識
　３　心の健康問題の正しい態度
第3章　職場環境等の評価および改善方法　112～140
　１　職場環境などの評価方法
　２　改善の方法
　３　対策の評価
第4章　個々の労働者への配慮　142～200
　１　部下のストレスへの気づき
　２　ストレスへの対処、軽減の方法
　３　プライバーへの配慮
　４　管理監督者自身のメンタルヘルスケア
第5章　労働者からの相談への対応　202～244
　１　相談対応の基盤
　２　早期発見のポイント
　３　管理監督者が話を聞く意義
　４　不調が疑われたときの対応
第6章　社内外資源との連携　246～272
　１　社内資源とその役割
　２　社外資源とその役割
　３　専門相談機関の知識
　４　連携の必要性と方法
第7章　心の健康問題を持つ復職者への支援の方法　274～287
　１　心の健康問題で休業した労働者の職場復帰支援
　２　管理監督者による職場復帰支援の実際
　３　プライバシーの保護
　４　職場復帰支援におけるその他留意事項

ここまでで288ページ。各章の右に書いたのはページ番号です。
つまり、1章から順に、70ページ、36ページ、29ページ、59ページ、43ページ、27ページ、14ページです。1章と4章、5章辺りが読み応えありそうです。

第1章メンタルヘルケアの意義と管理監督者の役割

１）労働者のストレスの現状

やっと本題に…。
1章について学びます。まず、「労働者のストレスの現状」からとなります。公式テキストでは、1982年～2012までの労働者健康状況調査（5年ごと実施）と、2013年の労働安全衛生調査の結果が記載されています。労働者健康状況調査（2012年）の結果について、詳しく記載がされており、「仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスがある」労働者の割合は、60.9%（男性60.1%、女性61.9%）だそうです。原因は男女ともに「職場の人間関係の問題」「仕事の質の問題」「仕事の量の問題」が高率とのこと。また、それについて相談できる相手がいるのは、90.0%（男性87.2%、女性93.4%）で、相手は家族・友人、次いで上司・同僚が多くなっていました。
高年齢層ほど相談できる人がいる割合が徐々に低くなる傾向があるということで、やっぱり、高齢者ケアっていろんな意味で必要だなとこんなところからも感じています。なお、2013年実施の労働安全衛生調査では、「仕事や職業正確に関する強い不安、悩み、ストレスを感じる事柄がある」労働者の割合は52.3%（男性52.8%、女性51.5%）、2015年実施の同調査は55.7%だったとのこと。相談できる割合は84.6%（男性81.1%、女性89.6%）、そのうち実際に相談した割合は78.1%（男性71.7%、女性86.1%）でした。そして「今後の動向が注目されます」との記載があります。
長々と数字を書きましたが、こんな感じに公式テキストに記載されています。図表を使えばもっと分かりやすくなるのに…と心に思いながら、頑張って覚えようとはしますが、そもそも、労働者健康状況調査と労働安全衛生調査の関係の説明がないうえ、これらの数字は古いので実はこの傾向を覚えていても仕方ないということがいえます。最新の情報は厚労省で発表はされていますが、前年度の数字は少しだけ書いてありますが、各年度の比較はないので、自分で数字を集めて傾向を分析しないといけません。（この辺がヘビーなところw）

現状を少し解説しておくと、労働者健康状況調査は実は2012年で廃止となっています。その代わりとして、労働安全衛生調査（実態調査）が始まっています。周期は概ね毎年といった感じでしょうか。そして、厚労省で発表されている労働安全衛生調査では、以下のようになっていました。

ストレスを感じる割合－相談できる人がいる割合－内容（上位３つ）
2013年（平成25年）　ストレス割合：52.3%　相談割合：90.8%
　仕事の質・量　65.3%
　仕事の失敗、責任の発生等　36.6%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　33.7%
2015年（平成27年）　ストレス割合：55.7%　相談割合：84.6%
　仕事の質・量　57.5%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　36.4%
　仕事の失敗、責任の発生等　33.2%
2016年（平成28年）　ストレス割合：59.5%　相談割合：91.1%
　仕事の質・量　53.8%
　仕事の失敗、責任の発生等　38.5%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　30.5%
2017年（平成29年）　ストレス割合：58.3%　相談割合：91.8%
　仕事の質・量　62.6%
　仕事の失敗、責任の発生等　34.8%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　30.6%
2018年（平成30年）　ストレス割合：58.0%　相談割合：92.8%
　仕事の質・量　59.4%
　仕事の失敗、責任の発生等　34.0%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　31.3% 
2019年（令和02年）　ストレス割合：54.2%　相談割合：90.8%
　仕事の質・量　56.7%
　仕事の失敗、責任の発生等　35.0%
　対人関係（セクハラ・パワハラ含む）　27.0%

第1章の最初に出てくる数字を洗いなおすだけで一苦労ですが、現状は「仕事の質・量」についてストレスに感じている人が多いということは分かります。よくテストでは、この辺の割合の大小を問う問題が出てきます。2012年調査を題材にしている場合は「人間関係」が1番、特に記載がないor2013年以降の調査では「仕事の質・量」が1番と答えも変わってくる。最新の統計情報を答えとしないパターンがある辺りが曲者を通り越して老害じゃないかと思う次第です。

ということを、気づきまして、みなさんはこのあたりのトラップに引っかからないように試験対策をするようにしてくださいね。（そもそも、そういう試験ってどんだけ意味があるか甚だ疑問ですが）

次いで「メンタルヘルスケアの重要性」「メンタルヘルスケアの意義」について記述があり、ここまでで、第1章1部労働者のストレスの現状となります。
平成25年（2013年）労働安全衛生調査結果として、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1カ月以上休業または退職した労働者がいる事業所の割合は10.0%で、500人以上の規模の事務所では80%を超えているというもので、メンタルヘルス対策の必要性を示しています。また、公益財団法人日本生産性本部も、職場のメンタルヘルスに関する調査結果を公表しており、2014年調査では、最近3年間で企業内の心の病が増加傾向であるとした企業は29.2%で、30歳代が一番多く、次いで40歳代ということで、中間層にメンタルヘルス対策が必要であることを示しています。
で、唐突に2011年（日付が戻った！）に、厚労省から地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込む疾病として、がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病に、精神疾患を加えた「五大疾病」とする方針を発表したという記述があります。順番が逆なので、ここにこの記載が入る意味は分かりませんが、五大疾病はテストに出るところなので、覚えておく必要があります。特に糖尿病、精神疾患は三大疾病に加えたものなのでポイントになりやすいですね。次に、2006年に自殺対策基本法が制定され、翌2007年には自殺総合対策大網が策定されました。これは5年おきに改定することになっていて、2012年、2016年に改訂されています。事業主に対して、国や地方自治体に協力するだけでなく、関係団体との更なる連携、心の健康に関する教育・啓蒙の推進が改訂のたびに強調されています。
そもそも、心の病気は、大半の例で作業効率が低下し、長期にわたる休業が必要になることが少なくありません。周囲の負担が増えたり、チーム全体の成果が落ちたりと良いことありません。メンタルヘルス対策を効果的に行うことで、職場の活性化につながり、業務効率の向上につながることが期待できます。ということで、企業としてメンタルヘルス対策に取り組むことが必須となってきて、訴訟対策や労災認定をリスクととらえて、リスクマネジメントの一環としてメンタルヘルス対策を推進することが重要課題になってきました。特に現場に一番近い管理監督者の役割が重要になっており、大半の企業は管理監督者へのメンタルヘルス対策に関する教育に力を入れて、成果を上げているようです。

まとめ

ここまでの内容は、労働者のストレスの現状ということで、今までの経緯を含めて、ストレスの状況を整理した形になりました。ここまでの学びとしては、「文字の羅列は理解できない」これにつきましたwたくさんの数字を並べて大変だ！といっているだけで大きい数値に着目するとか、変化のある/ない部分に着目するとか、現状の分析には程遠い内容となっています。公式テキストとは別に「これだけ覚える！メンタルヘルス・マネジメント検定ラインケアコースⅡ種」という本は一通り読んでいるのですが、ところどころ説明が足りていない（突然言葉が出てくる）ので、公式を読んでみようと思って始めましたが、正直先が思いやられる公式テキスト。前評判が悪いだけに、かなり不安になってきました。

と、愚痴ばかりでは先に進まないので、この章から湧いた問いがあるので、それを書いて終わりにしようと思います。

ストレスの労働者健康状況調査、労働安全衛生調査の間にあるストレスの入れ替わり（人間関係⇔仕事の質・量）が起きた背景になにがあるのだろう？

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